店舗からのお知らせ

【ご注意ください】警察官や行政機関・金融機関などを名乗り、金・地金を購入させ搾取するなどの詐欺が増加しています。 警察などの行政機関が、金・地金の購入を促したりすることは絶対にありません。

KOMEHYO 淀屋橋ゲートタワー店の店舗情報

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KOMEHYO 淀屋橋ゲートタワー店査定ブース待合スペース外観外観
住所

〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜4丁目1-1 淀屋橋ゲートタワーB1F

買取出張買取

KOMEHYO 淀屋橋ゲートタワー店

営業時間

11:00時〜20:00時 ※買取の最終受付は19:00までになります。

住所

〒541-0041 大阪府大阪市中央区北浜4丁目1-1 淀屋橋ゲートタワーB1F

電話番号

06-6210-3430

営業時間

11:00時〜20:00時 ※買取の最終受付は19:00までになります。

休業日

営業日、営業時間は諸般の事情により変更させていただく場合がございます

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お知らせ

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お近くのKOMEHYO店舗

1KOMEHYO(コメ兵)買取センター大阪駅前第4ビル

〒530-0001
大阪府大阪市北区梅田1-11-4 大阪駅前第4ビル1F

10:00~19:00(※最終受付時間~18:00)

2KOMEHYO(コメ兵)買取センターThe Kitahama PLAZA

〒541-0043
大阪府大阪市中央区高麗橋1-7-3 The Kitahama PLAZA 1F

10:00〜19:00

KOMEHYOの買取実績

※店舗によって買取りできる
アイテムは異なります。
掲載の価格は買取当時の
実績であり、買取価格を
保証するものではありません。
同一商品でも、状態や付属品の有無、
相場などにより価格は変動いたします。
正確な買取価格につきましては、
お気軽にお問い合わせください。

大阪府・大阪市でブランド品の高価買取なら、
KOMEHYO 淀屋橋ゲートタワー店

KOMEHYO 淀屋橋ゲートタワー店は、創業70年以上、東証・名証上場で信頼と実績のあるKOMEHYOが運営するブランド品の買取専門店です。
熟練の鑑定士がお客様の大切なお品物を、正確に、そして誠実に、適正な価格にてご提示し、査定・キャンセル・手数料は無料です。
お客様がご来店してすぐ査定が始められるよう、ご来店予約をお電話やWEBでも受付しています。ぜひお気軽にご利用くださいませ。

なぜ多くのお客さまが
納得して売却できるのか

  1. 1

    ブランドリユース
    最大手

    創業79年の
    信頼と実績

  2. 2

    品物への想いを
    大切にした誠実な対話

    お客さまに
    寄り添う査定

  3. 3

    売れる
    “最適ルート”を熟知

    多彩な販売
    チャネル

KOMEHYOは古物営業法に基づく
古物商の許可を得ております。

愛知県公安委員会許可 第541162007700号

日本リユース業協会/AACD

KOMEHYOにしかできない
高価買取の裏側

  • 優れたメンテナンス技術

    品物をもっと売れるようにする技術力。
    高めた価値は、買取金額にも還元されます。

  • 多彩な販売チャネル

    商品ごとに最適な流通ルートを
    確保することで、買取金額の底上げへ。

  • 法人向けオークション

    信頼と実績のあるKOMEHYOが開催する法人向けオークションでは、高値が付きます。

  • 全国205カ所の店舗展開

    まるで百貨店のような店舗が、
    商品の魅力を伝えて販売力を高めます。

アイテムカテゴリー

その他取扱いアイテム

  • 宝石
  • 着物
  • 筆記具
  • カメラ
  • ギター
  • ギター以外の楽器

骨董品・美術品(アート・絵画)も買取しております。

買取の流れ簡単3ステップ

はじめてでも安心。
スタッフが親切・ていねいに対応します。

  1. STEP1

    受付

    店舗に品物をお持ち込み。ご本人確認書類をお持ちください。

  2. STEP2

    査定

    専門の鑑定士が品物の査定を行います。

  3. STEP3

    お支払い

    ご提示金額に納得いただければ、現金もしくは、お振込みにてお支払いいたします。

ご利用いただける
ご本人確認書類

  • 運転免許証
  • マイナンバーカード
  • 敬老手帳
  • 運転経歴証明書
  • 在留カード
  • 「ご本人確認書類」は、現住所・生年月日が記載された有効期限内の原本に限ります。
  • 20歳未満の方はご利用できませんので、ご了承ください。
  • ご本人確認書類に記載の住所と現住所が異なる場合は、公共料金の領収書等の原本での住所確認が必要です。
  • 在留カードは、令和3年10月1日より消費税法改正に伴い、金又は白金地金のお取引の際の本人確認書類としてご利用いただけなくなりました。